データコンバートのための準備・確認

1. コンバート条件を確認する

コンバート元の製品やオプションごとに、当サービスにコンバートできるか確認します。
コンバート元の製品のバージョンやオプションの利用状況によって、コンバート可否が異なります。

1 - 1. コンバート元の製品

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
奉行ｉ
勘定奉行ｉ11	全バージョン	○	○
勘定奉行ｉ10	Ver.3.11 以降（※注）	○	○
勘定奉行ｉ8	Ver.2.60 以降（※注）	○	○
勘定奉行ｉ	Ver.2.60 以降（※注）	○	○
奉行Ｊ
勘定奉行Ｊ11	全バージョン	○	○
奉行Ｊ -会計編-	Ver.2.60 以降	○	○
奉行Ｖ ERP
勘定奉行V ERP11	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10	Ver.3.11 以降	○	○
勘定奉行V ERP8	Ver.2.60 以降	○	○
勘定奉行V ERP	Ver.2.60 以降	○	○

（※注）
『入金管理オプション』や『支払管理オプション』をご利用の場合は、対象バージョンが異なります。
「1 - 2. コンバート元の製品でオプション・サービスを利用している場合」もご参照ください。

• 勘定奉行ｉ10とオプションをご利用の場合：勘定奉行ｉ10（Ver.3.29 以降）が必要です。
• 勘定奉行ｉ8/ｉとオプションをご利用の場合：コンバートできません。

1 - 2. コンバート元の製品でオプション・サービスを利用している場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
証憑保管オプション	－	○	○
		コンバート元の製品で『証憑保管オプション』をお使いの場合は、証憑ファイルがコンバートされます。
		コンバート先の製品でタイムスタンプを確認・付与する場合は、『証憑収集オプション for 勘定奉行ｉクラウド』が必要です。	コンバート先の製品でタイムスタンプを確認・付与する場合は、『証憑収集オプション for 勘定奉行V ERPクラウド 』が必要です。
管理会計オプション	－	○	○
		帳票データをコンバートする場合は、『Sシステム』と『オリジナル帳票オプション for 勘定奉行クラウド』が必要です。	帳票データをコンバートする場合は、『オリジナル帳票オプション for 勘定奉行V ERPクラウド』が必要です。
外貨入力オプション	－	○	○
		『外貨入力オプション for 奉行ｉクラウド』が必要です。	『外貨入力オプション for 奉行V ERPクラウド』が必要です。
伝票項目拡張オプション	－	×	○

『入金管理オプション』をご利用の場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
勘定奉行ｉ11の『入金管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行ｉ10の『入金管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行ｉ8/ｉの『入金管理オプション』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『入金管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『入金管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『入金管理オプション』	－	×	×

『支払管理オプション』をご利用の場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
勘定奉行ｉ11の『支払管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行ｉ10の『支払管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行ｉ8/ｉの『支払管理オプション』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『支払管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『支払管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『支払管理オプション』	－	×	×

『電債・受取手形管理オプション』／『電債・支払手形管理オプション』をご利用の場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
勘定奉行V ERP11の『電債・受取手形管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『電債・受取手形管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『電債・受取手形管理オプション』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『電債・支払手形管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『電債・支払手形管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『電債・支払手形管理オプション』	－	×	×

『電子記録債権連携サービス（てん末管理）』をご利用の場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
勘定奉行V ERP11の『電子記録債権連携サービス（てん末管理）』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『電子記録債権連携サービス（てん末管理）』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『電子記録債権連携サービス（てん末管理）』	－	×	×

『債権管理オプション』をご利用の場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
勘定奉行V ERP11の『債権管理Proオプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『債権管理Proオプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8／V ERPの『債権管理Proオプション』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『債権管理オプション[多通貨対応版]』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『債権管理オプション[多通貨対応版]』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『債権管理オプション[多通貨対応版]』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『債権管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『債権管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『債権管理オプション』	－	×	×

『債務管理オプション』をご利用の場合

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
勘定奉行V ERP11の『債務管理Proオプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『債務管理Proオプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『債務管理Proオプション』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『債務管理オプション[多通貨対応版]』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『債務管理オプション[多通貨対応版]』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『債務管理オプション[多通貨対応版]』	－	×	×
勘定奉行V ERP11の『債務管理オプション』	全バージョン	○	○
勘定奉行V ERP10の『債務管理オプション』	Ver.3.29 以降	○	○
勘定奉行V ERP8/V ERPの『債務管理オプション』	－	×	×

 

コンバート元		コンバート先
製品	対象バージョン	勘定奉行クラウド	勘定奉行V ERPクラウド
資金管理オプション	－	×	×
奉行Linkitサービス	－	×	×

1 - 3. コンバート元の製品でカスタマイズ（アドオン）を利用している場合

『勘定奉行ｉ 新ERP』または『勘定奉行V ERP』をご利用の場合で、カスタマイズによって追加したSQL Server上のテーブルや列はコンバートできません。

1 - 4. すでに『固定資産奉行クラウド』を運用中の場合

すでに『固定資産奉行クラウド』を運用中で、あとから『勘定奉行クラウド』のデータをコンバートした際に、データを初期化してよいか確認するメッセージが表示された場合は、中断してください。
中断した『勘定奉行クラウド』のデータのコンバート方法は、契約前はOBCまたは販売パートナーへ、契約後はサポートセンターまでお問い合わせください。

1 - 5. コンバート元の製品でグループ企業データ領域をご利用の場合GM Model

『勘定奉行V ERP Group Management Edition』をご利用の場合、［グループ企業管理］メニュー内で作成したグループ企業データ領域は、コンバートできません。

2. 当サービスの制限事項

『奉行クラウド』で利用できないメニューや機能、復元しないデータ、コンバート後に再設定が必要な作業を紹介します。

2 - 1. 「コンバート元の製品」との機能差異

「コンバート元の製品」と『奉行クラウド』との機能差異を紹介します。

表の見方は以下のとおりです。

• ○：『奉行クラウド』に、搭載予定のあるメニューです。
• △：『奉行クラウド』にメニューは搭載済ですが、一部機能が搭載されていません。
  　　今後搭載予定の機能と、搭載予定のない機能を記載しています。
• ×：『奉行クラウド』に、メニューの搭載予定がありません。

グループ企業管理GM Model

メニュー名	搭載予定
マスター配信	○
グループ企業合算	△	以下の機能は、今後搭載予定です。 予算額を合算する機能 導入前実績金額を合算する機能
合算対象データ設定	△	合算元のデータ領域と合算先のデータ領域の取引先を関連付ける機能は、今後搭載予定です。
合算運用設定	△	以下の機能は、今後搭載予定です。 合算後に、合算元のデータ領域ごとの分析はせずに、グループ企業全体の金額だけを分析する機能 合算後に、グループ企業全体の金額や、合算元のデータ領域の部門ごとの金額を分析する機能 取引先別の金額を分析する機能
	△	特定の伝票区分だけを合算する機能は、搭載予定がありません。

導入処理

メニュー名	搭載予定
会社運用設定	△	本支店会計・付替伝票の自動起票の機能は、搭載予定がありません。
システム科目設定	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 システム科目区分の変更 （「繰越利益剰余金」「販売費及び一般管理費計」「税引前当期純利益」） システム科目の変更（「繰越利益剰余金」）
部門グループ登録	△	同じ部門を複数の部門グループに登録する機能は、搭載予定がありません。
取引先区分登録	○	奉行Ｖ ERP
開始残高入力制限	×	代わりに、［期首残高］メニューの条件設定で指定します。
利用者別開始残高入力設定	×
科目別金額確認リスト	○
導入前金額入力制限	×	代わりに、［導入前実績金額］メニューの条件設定で指定します。
利用者別導入前実績金額入力設定	×
IFRS／管理会計金額参照権限登録	△	奉行Ｖ ERP IFRS金額参照権限は、代わりに、［メニュー権限］メニューで設定します。 管理会計金額参照権限を設定する機能は、今後搭載予定です。

仕訳処理

メニュー名	搭載予定
仕訳処理	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 専用用紙（連続用紙） 専用用紙（単票：4000番台） 応用用紙（罫線印刷：4000番台） 転記
電子記録債権処理	×
ＦＢ処理	△	『OFFICE BANK21』からの入出金明細データの受入は、搭載予定がありません （［銀行入出金明細入力］メニューで、インターネットバンキングと直接連携できます）。
部門別科目入力制限	×
伝票区分グループ登録	×	代わりに、［仕訳伝票区分］メニューで登録できます。
月次仮締め後変更レポート	×	代わりに、［仕訳伝票履歴］メニューで確認できます。

会計帳票

メニュー名	搭載予定
元帳	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 外貨別勘定元帳または外貨別補助元帳の出力機能 専用用紙（連続用紙）の印刷機能

分析帳票

メニュー名	搭載予定
構成グラフ	△	要素の追加とグラフ色の編集機能は、今後搭載予定です。
損益分岐点分析	△	シミュレーション機能は、今後搭載予定です。
ＡＢＣ分析	×

管理会計帳票

メニュー名	搭載予定
管理会計帳票出力	△	オリジナル帳票 以下の機能は、今後搭載予定です。 管理会計帳票を1つのファイルにまとめて転送する機能 管理会計帳票の印刷機能
管理会計分析表 管理会計集計表 管理会計推移表	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 部門別部門グループ別での帳票集計 セグメント別セグメントグループ別での帳票集計 金額項目ごとに別々の期間を指定した集計（「集計期間2」の指定）
管理会計科目登録	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 同じ勘定科目・補助科目を複数の管理会計科目に登録 管理会計科目に対する加減区分の設定
管理会計金額入力	△	オリジナル帳票 以下の機能は、今後搭載予定です。 翌々期以降の管理会計金額の入力 翌期の非会計金額の入力
管理会計予算額入力 管理会計実績額入力 非会計情報入力	△	部門グループ別の管理会計金額・非会計情報を入力する機能は、搭載予定がありません。
行項目レイアウト設定 列項目登録 列項目レイアウト設定	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 行の罫線開始位置の設定 前方固定・後方固定の列の作成 レイアウトにない管理会計科目を指定した構成比の作成 レイアウトにない列を指定した計算値列の作成

配賦処理

メニュー名	搭載予定
部門実績配賦パターン登録	△	部門別の配賦先科目を指定できる機能は、今後搭載予定です。

予算管理

メニュー名	搭載予定
予算額登録 月別配賦基準登録 部門別配賦基準登録	△	以下の機能は、今後搭載予定です。 予算総額を入力した際に、月別や部門別に予算額を配賦する機能 月別や部門別の配賦基準（配賦計数）を登録する機能

決算処理

メニュー名	搭載予定
注記登録	△	各帳票の脚注として出力する機能は、搭載予定がありません。
決算仮締め	△	決算仮締めを月次で実行する機能は、搭載予定がありません。
決算仮締め後試算表	×
遡及処理	×

随時処理

メニュー名	搭載予定
汎用データ作成	△	オリジナル帳票 管理会計科目の汎用データを作成する機能は、今後搭載予定です。
	△	以下の機能は搭載予定がありません。 奉行11/10/8 形式で作成 奉行21形式で作成
汎用データ受入	△	オリジナル帳票 管理会計科目の汎用データを受け入れる機能は、今後搭載予定です。
	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 奉行21形式での仕訳伝票データ受入 奉行11/10/8 形式での部門グループデータ受入
金額データ一括削除	○
有価証券報告書の開示支援システム	×	代わりに、開示支援システムとAPIで連携できます。
データ領域合算	×
業務スケジュール登録	×

自動実行管理

メニュー名	搭載予定
汎用データ作成	△	奉行Ｖ ERP 明細区分の汎用データを自動で出力する機能は、今後搭載予定です。
	△	以下の機能は搭載予定がありません。 奉行10/8 形式で作成 奉行21形式で作成
汎用データ受入	△	奉行Ｖ ERP 明細区分の汎用データを自動で受け入れる機能は、今後搭載予定です。
	△	奉行21形式での仕訳伝票データ受入は、搭載予定がありません。

セキュリティ管理

メニュー名	搭載予定
データ領域権限評価ポリシー	×

管理ツール

メニュー名	搭載予定
アクセス状況	×	代わりに、『管理ポータル』の［認証ログ］メニューで確認できます。

その他

メニュー名	搭載予定
（全般）	△	以下の機能は、搭載予定がありません。 奉行Myスペース（『勘定奉行11/10』をご利用の場合） 人名など独自に登録した外字（電子申告で非対応のため登録できません）

2 - 2. 当サービスにコンバートされないデータ

データ
操作ログ	コンバート後から、『勘定奉行クラウド』で操作したログが記録されます。
無効なセグメント	奉行Ｖ ERP 最新の会計期間で有効なセグメントだけがコンバートされます。

2 - 3. 当サービスにコンバートした後に、再設定が必要なデータ

データ
部門権限
仕訳伝票の設定	［仕訳処理］メニューの［F3：設定］
印刷・PDF条件の設定
集計パターン	各メニューの集計パターン 汎用データ作成の作成パターン
汎用データ受入の受入データ形式	受入データ形式を作成している場合
利用者の情報	ネットワーク版または利用者を複数人登録している場合
メニュー権限
仕訳伝票の予約情報	『奉行Ｊ-会計編-』以外
仕訳伝票入力の期間制限の設定
承認情報
帳票出力設定	『管理会計オプション』をご利用の場合
自動実行のスケジュール	『自動実行管理オプション』をご利用の場合

2 - 4. 「コンバート元の製品」との運用変更点

奉行間連携（直接連動）

『勘定奉行クラウド』にコンバート後も、以下の製品を『奉行クラウド』にコンバートしていない場合は、直接連動ができません。CSVファイルに保存して連携します。

• 固定資産奉行、償却奉行
• 申告奉行[法人税・地方税編]
• 申告奉行[内訳書・概況書編]
• 給与奉行
• 商奉行、蔵奉行

3. 今使用中のデータがコンバートできるかを、ツールでチェックする

3 ‐ 1. ツールを実行するパソコンの確認

「コンバート元の製品」と同じパソコンに、『データコンバート事前確認ツール』をセットアップして実行します。

参考	「コンバート元の製品」がネットワーク対応製品の場合は、クライアントプログラムと同じパソコンにセットアップします。

 

参考	「コンバート元の製品」のパソコンで、『勘定奉行』と共に『固定資産奉行（償却奉行）』などを利用している場合は、1回のツールの実行でそれぞれのデータがチェックされます。 『固定資産奉行』など他製品についての「データコンバートのための準備・確認」は、最後まで読み進めると確認できます。

3 ‐ 2. ツールの実行

1. 以下の［ダウンロードを開始］をクリックして、ツールをダウンロードします。
   ダウンロードが完了したら、ファイルを開きます。
   画像は『Microsoft Edge』です。
   
2. ダウンロードしたファイル「Setup」をダブルクリックして、セットアップを開始します。
   セットアップが完了すると、ツールが自動的に起動します。
3. ツールの起動後、コンバート予定のデータ領域を選択して実行します。

   ［確認を開始する］ボタンをクリックすると、「データコンバート事前確認レポート」が表示されます。

3 ‐ 3. 確認結果レポートの見方

表示された「データコンバート事前確認レポート」の中で、見るポイントが3つあります。

1）確認結果
2）登録件数
3）参考情報

 

1）確認結果

コンバート可能かどうか、コンバートができない場合はその理由を示すメッセージが出力されます。

○ コンバート可能		× コンバート不可
		確認結果が「×」の場合は、契約前はOBCまたは販売パートナーへ、契約後はサポートセンターまでお問い合わせください。

参考	コンバート可能なデータでも警告メッセージが記載されている場合は、【対処方法】を確認して対応します。 データ領域を複数選択した場合は、フォルダーが表示されます。データ領域ごとに確認結果レポートを確認します。

 

コンバート可能か否かにかかわらず、「明細件数」について、以下のメッセージが表示されていないかを確認します。
表示された場合は「4. コンバート用にデータを整備する」で対応します。

【現象】 コンバート後に登録できる明細残数は「XXX明細」です。 【対処方法】 必要に応じてシステムアップ等をご検討ください。詳しくは、以下をご参照ください。 https://・・・・・・・・・

【現象】 利用中の総合計明細数が、『勘定奉行クラウド　XXシステム』で登録できる明細件数を超えているため、 コンバートできません。 【対処方法】 システムアップをご検討ください。 または過年度の事業年度（XXXX年 XX月 XX日 ～ XXXX年 XX月XX日）を削除してから、コンバートしてください。 詳細な手順は、以下をご参照ください。 https://・・・・・・・・・

コンバート元のデータ領域で何明細のデータが登録されているかは、レポート内の《登録件数》に記載されています。

2）登録件数

それぞれの決算期で、何明細のデータが登録されているかを確認できます。
何年分のデータを保持しているかをメモするか、事前確認レポートを印刷しておきます。 「4. コンバート用にデータを整備する」で使用します。

3）参考情報

実際にデータコンバートをする際の所要時間を、概算で確認できます。

 

参考	事前確認シートの記載 ツールの結果を入力するシートです。OBC／販売パートナーに、コンバート代行を依頼した場合に記載します。 アイコンをクリックすると、「事前確認シート」をダウンロードできます。

4. コンバート用にデータを整備する

事前確認レポートの結果をもとに、奉行クラウドにコンバートする事業年度の年数を決めます。
事前準備の中で、もっとも重要な確認です。

4 - 1. コンバート可能な明細件数の確認

コンバートでは、奉行クラウドの各システムで登録できる「基本明細件数」までコンバートできます。

コンバート先	基本明細件数	最大明細件数	「基本明細件数」を超える場合
奉行クラウド
Eシステム	30,000件	30,000件	『Jシステム』以上をご契約ください。
Jシステム	100,000件	100,000件	『Aシステム』以上をご契約ください。
Aシステム以上	300,000件	2,000,000件	『明細数拡張パック for 勘定奉行クラウド』を追加で契約することで、コンバートできる明細件数を「最大明細件数」まで増やすことができます。 100,000件単位で追加できます。
奉行V ERPクラウド
－	2,000,000件	10,000,000件	『明細数拡張パック for 勘定奉行V ERPクラウド』を追加で契約することで、コンバートできる明細件数を「最大明細件数」まで増やすことができます。 500,000件単位で追加できます。

 

「基本明細件数」内に収めてコンバートする場合は、あらかじめ「コンバート元の製品」でコンバートしない事業年度を削除することで、コンバートする明細件数を減らせます。
具体的な手順は、「4 ‐ 2. コンバートする事業年度の確認とデータの整備」をご参照ください。

注意	『証憑保管オプション for 奉行シリーズ』をご利用の場合は、保管している過年度分を削除せずにコンバートしてください。 「コンバート元の製品」では、契約中の利用期限が切れると証憑が参照できなくなります。

4 - 2. コンバートする事業年度の確認とデータの整備

すべての事業年度をコンバートする場合は、特段、コンバート用にデータの修正は必要ありません。「5. 本番実行前に、製品環境を確認する」へ進みます。

すべての事業年度ではなく、最新の事業年度と過年度○年分（例えば3年分）だけをコンバートしたい場合は、あらかじめコンバートしない事業年度を削除した、コンバート専用のデータ領域を用意します。

1. 「コンバート元の製品」の［随時処理 ‐ バックアップ］メニューで、データ領域のバックアップデータを作成します。
2. ［データ領域管理 ‐ バックアップ／復元 ‐ バックアップ復元］メニューで、「1.」で作成したバックアップデータを復元します。
   バックアップデータの復元が完了するとメッセージが表示されるので、［はい］ボタンをクリックします。
   
3. ［導入処理 ‐ 会計期間設定 ‐ 会計期間削除］メニューで、過年度の事業年度を削除します。
   削除する事業年度を選択して、［F2：実行］を押します。
   

事業年度を削除したこのデータ領域を、コンバートします。

参考	［データ領域管理 ‐ データ領域選択］メニューでは、事業年度を削除したデータ領域は、バックアップデータを復元した日時が表示されます。 コンバートするデータ領域は、この作成日時で判断します。

5. 本番実行前に、製品環境を確認する

5 - 1. コンバートを実行するパソコンの確認

データコンバートは、「コンバート元の製品」がセットアップされているパソコンで実行します。
同じパソコンに『勘定奉行クラウド』をセットアップすると、コンバートができます。

参考	「コンバート元の製品」がネットワーク対応製品の場合は、クライアントプログラムと同じパソコンにセットアップします。

 

参考	「コンバート元の製品」のパソコンで、『勘定奉行』と『固定資産奉行（償却奉行）』を利用している場合は、1回のコンバートでそれぞれのデータがコンバートされます。

5 - 2.「コンバート元の製品」で利用しているパソコンの確認

以下の場合は、「コンバート元の製品」で利用しているパソコンを残しておいてください。

• すべての事業年度をコンバートしない場合（コンバートしない過年度データの参照用）
• 消費税の修正申告が必要な場合（『勘定奉行クラウド』は、2018年より前の修正申告には未対応）

パソコンが残せない場合は、契約前はOBCまたは販売パートナーへ、契約後はサポートセンターまでお問い合わせください。

5 - 3. コンバート中における「コンバート元の製品」の使用

コンバート中は「コンバート元の製品」を使用しないでください。
使用すると、コンバート後のデータに不整合がおきる可能性があります。

他製品についての「データコンバートのための準備・確認」

『勘定奉行』と同じパソコンで、同じカテゴリの製品をあわせて利用している場合は、同じタイミングでデータがコンバートされます。
「コンバート先の製品」の画像をクリックして、引き続きデータコンバートのための準備や確認をしてください。

『勘定奉行[個別原価管理編]』		『勘定奉行[建設業編]』		『固定資産奉行』／『償却奉行』
『入金管理オプション』 『債権管理オプション』 『電債・受取手形管理オプション』		『支払管理オプション』 『債務管理オプション』 『電債・支払手形管理オプション』